転職活動における最大の難所とも言えるのが、面接や応募書類の段階で必ずと言っていいほど直面する「現職の給与（前職の給与）はいくらですか？」という質問です。多くの転職希望者は、この質問に対して「正直に今の給与を答えなければならない」「ここで嘘をついたら経歴詐称になるのではないか」という不安から、自身の直近の年収額面をそのまま悪びれもなく伝えてしまいがちです。
しかし、この「現職給与の開示」というプロセスには、企業の採用担当者が隠し持っている明確な意図や思惑が存在します。その意図を正しく見極めず、無防備に答えを提示してしまうと、企業側から「この応募者は今の給与をベースに少し上乗せすれば確実に獲得できる（＝安く買い叩ける）」と判断され、自身の市場価値を大きく下回る不当に低いオファーを引き出してしまう原因になります。
本記事では、面接で現職給与を聞かれたときの「最低の回答（やってはいけないNGパターン）」と「最高の回答（適正評価を引き出す技術）」を徹底的に解説し、オファー面談で足元を見られないための実践的な防衛策をお伝えしていきます。
なぜ企業はこれほど執拗に「現職給与」を聞きたがるのか？
転職希望者の多くは、企業が前職の給与を聞いてくる理由を「純粋に個人のこれまでの実績や経歴を評価するためだろう」と善意的に解釈しがちです。しかし、採用現場や人事の裏側における現実的な動機は、もっとストラクチャード（構造的）かつシビアなものに基づいています。企業側がなぜこれほどまでに前職の給与を把握したがるのか、その背景には主に以下の2つの理由が潜んでいます。
- 採用予算（ヘッドカウントごとの給与上限）との適合性をスクリーニングするため：募集しているポジションにあらかじめ割り当てられている社内稟議上の予算枠の中に、応募者が綺麗に収まるかどうかを早い段階で確認したいという意図があります。あまりにも現職の給与が低い場合、自社の給与レンジを伝えた際に「そんなに低いならモチベーションが保てないのではないか」と早期離職リスクを懸念するケースもあります。
- オファー時の交渉コストや提示額を最小化するため：企業側の本音として、採用人件費はできる限り低く抑えたいというのが共通の心理です。前職の給与をベースラインとして把握しておけば、「現職より〇〇万円アップを提示すれば確実に承諾してくれるだろう」という便利なベンチマークとして利用でき、それ以上の高いオファーを自発的に出す必要がなくなります。
企業側は必ずしも悪意を持って応募者を買い叩こうとしているわけではありませんが、企業の論理として「安く獲得できるならそれに越したことはない」という構造的なプレッシャーが常にかかっています。だからこそ、こちら側が無防備にカードをすべて見せてしまうと、企業側が設定した「低い天井」の中に自分の価値が閉じ込められてしまうのです。
この構造的背景を理解していないと、面接官の巧みな質問に誘導されてしまい、知らず知らずのうちに自身の労働市場における評価を自ら下げてしまうことになります。面接という限られた時間の中で主導権を握るためには、相手がなぜその質問をしているのかという「裏の意図」を常に念頭に置いておく必要があります。
自分の価値を自分で暴落させる「最低の回答」パターン3選
面接官から唐突に「ちなみに、今の年収はどれくらいですか？」と聞かれた際、プレッシャーや焦りから反射的に答えてしまい、自分の評価を自ら下げてしまう人が後を絶ちません。以下の3つの回答は、採用現場で「最も足元を見られやすいNGパターン」です。
- ①「手取りの金額」をそのまま答えてしまう：税金や社会保険料、各種控除が引かれた「手取り額」を総支給額（額面）と誤認して、あるいはそのまま伝えてしまうケースです。企業側は通常「額面（税引前総支給額）」を基準に給与テーブルを計算するため、手取り額を伝えてしまうと、実際の市場価値や現職の給与水準よりも大幅に低い金額だと誤認され、提示されるオファーのベースラインが壊滅的に低くなってしまいます。
- ② 根拠なく「今よりお給料が下がっても構いません」と自己否定してしまう：「一刻も早く今の会社を辞めて環境を変えたい」「未経験の職種に挑戦させてもらうのだから、給与が下がるのは覚悟している」という焦りや謙遜から、自ら進んで「年収が下がっても大丈夫です」とアピールしてしまうパターンです。これを聞いた企業側は、「この人はどれだけ安く使っても文句を言わない、コストパフォーマンスの良い都合の良い人材だ」と判断し、容赦なく低いオファーを突きつけてきます。
- ③ 賞与や諸手当を含めない「基本給ベース」だけで答えてしまう：年俸制の仕組みや、年に数回支給されるまとまった賞与（ボーナス）、決算賞与、各種手当の存在を無視して、月給のベース部分だけを答えてしまうケースです。年間の総支給額に換算すると数百万円の開きがあるにもかかわらず、基本給ベースで申告してしまうことで、前年の実績を大きく下回る査定を正当化する口実を企業側に与えてしまいます。
これらのような回答を無意識に選んでしまっている限り、どれほど優秀なスキルや素晴らしい実績を持っていたとしても、採用市場の力関係において「安く買い叩かれる人材」のポジションから抜け出すことはできません。自身のこれまでの労働の成果が正しく評価されるためにも、数字の捉え方や発言内容には細心の注意を払う必要があります。
評価を落とさず適正年収を引き出す「最高の回答」テンプレ
では、面接や書類で現職給与を尋ねられたときは、具体的にどのように返答するのが最もスマートで、かつ企業の心証を悪くせずに自身の価値を維持できるのでしょうか。その極意は「正確な額面総額を嘘偽りなく伝えつつ、今回の転職におけるミッションや市場価値の視点をセットで論理的に提示すること」にあります。実践的な伝え方のテンプレートを確認していきましょう。
- ① 正確な「額面ベースの年間総支給額」を淡々と事実として伝える：基本給だけでなく、直近1年間に支給された賞与や固定残業代などをすべて合算した「年間総支給額（額面）」を正確に算出しておきます。「直近の年間総支給額に関しましては、賞与等を含めまして約〇〇万円となっております」と、主観的な感情を交えず、客観的なファクトとして冷静に伝えます。
- ② 募集ポジションの「責任範囲」や「市場の適正水準」と紐付ける：「現職では上記の通りですが、今回の御社の募集ポジションにおける責任範囲や求められるミッション、および業界全体の同職種の適正水準を踏まえますと、〇〇万円〜〇〇万円程度を希望しております」と、単なる過去の給与の引き継ぎではなく、これから果たす仕事の対価として報酬を捉えている姿勢を示します。
この伝え方の最大のメリットは、企業側に「この応募者は自分の過去の給与にしがみついているわけではなく、新しい環境での役割と価値に見合った正当な対価を冷静に見据えている」というプロフェッショナルな印象を与えられる点です。企業側も、無理な買い叩きが通用しない相手であると直感し、真剣に社内調整を行った上での適正なオファーを出さざるを得なくなります。
また、このアプローチをとることで、面接の場が単なる「過去の査定の確認」から「未来のビジネス価値のすり合わせ」へと昇華され、対等なパートナーシップを築くことが可能になります。
それでも納得のいかない低い提示をされたときの切り返し術
どれほど綿密に準備をして面接を突破し、論理的な回答を重ねていざ内定を迎えたとしても、企業側から提示された最初のオファーが現職を下回っていたり、こちらの希望額にまったく届いていなかったりするケースは残念ながらゼロではありません。そんな不本意な状況に直面したとき、感情的に反発したり「ふざけた金額だ」と怒りを露わにしたりするのは禁物です。冷静に対話のテーブルで再考を促すための具体的な切り返し術を身につけておきましょう。
- ① 評価のポイントと業務内容の乖離を丁寧に確認する：「ご提示いただき、大変ありがたく光栄に思っております。ただ、現職での総支給額および今回の面接の中で詳細にお話しさせていただいた私のこれまでのスキルや実績の再現性を照らし合わせますと、少しすり合わせが必要かと存じます。どのような評価軸に基づいてこちらの金額が算出されたのか、差し支えなければ詳しくお聞かせいただけますでしょうか」と、相手の算定根拠を優しく引き出すアプローチをとります。
- ② 他社の選考状況や客観的な市場価値を優位に働かせる：「並行して進んでいる他の企業様からのご提示や、同職種の市場全体での平均的な報酬レンジと比較した際に、どうしても今回の条件ではギャップを感じざるを得ません。もし私の経験をこちらのプロジェクトで最大限に発揮し、早期に成果でお返しするという前提であれば、〇〇万円のラインでご再考いただくことは可能でしょうか」と、建設的な交渉に持ち込みます。
安易に最初の提示を飲み込んで妥協して入社してしまうと、入社した直後から「自分の価値が低く見られている」というフラストレーションが溜まり、結果的に早期のモチベーション低下や再度の転職活動につながる悪循環を生んでしまいます。自分のキャリアと労働の対価を守り抜くためにも、オファー面談の場では毅然としたプロの態度を崩さないことが何よりも重要です。
企業側も優秀な人材の逃失を防ぎたいという本音を持っているため、感情的な対立ではなく、論理的かつ建設的な数字の提示ベースで対話を試みることによって、条件が上方修正されるケースは十分に存在します。
まとめ
面接や選考の過程で現職給与を尋ねられたときは、ただ素直に低い金額を答えて自らの価値の天井を低く設定してしまうのではなく、正確な額面総額を把握した上で「自身のスキルと市場価値にふさわしい適正な評価」を論理的に求める姿勢が不可欠です。企業側の都合に流されることなく、自分の仕事の価値に自信を持ち、適切なコミュニケーションと準備を徹底することで、買い叩きのリスクを完全に回避し、納得のいく最高の条件で新しいキャリアのスタートを力強く切り開いていきましょう。
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