転職活動を進めるにあたって、「今の仕事を続けながら進めるべきか、一度退職してから腰を据えて取り組むべきか」と悩む方は少なくありません。
毎日の業務に追われながら面接のスケジュールを調整する負担を考えると、一度会社を辞めて自由な時間を作ったほうがスムーズに進められるのではないかと考えてしまうのは自然なことです。
しかし、人事・採用の現場に長く関わっていると、在職中と退職後では、採用担当者が確認するポイントに違いがあることに気づかされます。
結論からお伝えすると、収入面や転職活動の長期化による焦りを考えると、基本的には在職中から転職活動を始めることをおすすめします。ただし、心身の負担や現職の状況によっては、退職後に転職活動を進めるほうが適している場合もあります。
本記事では、人事役員の視点から、在職中と退職後のメリット・デメリットや採用担当者が確認するポイントを解説し、自分がどちらの選択をすべきかを判断するための具体的な基準について紹介します。
転職活動を「在職中」に進めるメリットとデメリット
在職中に転職活動を行うことには、収入面の不安を抑えながら転職先を検討できるという大きなメリットがあります。
毎月の給与が保証されている状態であれば、焦って企業の選定基準を妥協する必要がなく、本当に自分に合った企業をじっくりと見極めることができます。
また、在職中であれば、現在の仕事で培っている経験やスキルを転職先に伝えやすいというメリットがあります。特に、現職で担当している業務と応募先の仕事内容に関連性があれば、これまでの経験を入社後にどう活かせるのかを説明しやすくなります。
一方で、在職中のデメリットは、スケジュール調整の難しさにあります。
日々の業務や会議、突発的なトラブル対応に追われる中で、平日に面接の時間を捻出することは想像以上に大きなエネルギーを消費します。
また、有給休暇の取得理由を上司や同僚に不自然に思われないよう気を遣ったり、内定後の入社時期の調整で現職との引き継ぎに奔走したりと、物理的な負担が大きくなる点は覚悟しておかなければなりません。
転職活動を「退職後」に進めるメリットとデメリット
反対に、一度仕事を辞めてから転職活動に専念する場合の大きなメリットは、時間を確保しやすいことです。
平日の日中に開催される面接や企業説明会にも柔軟に参加でき、複数の企業選考や面接対策を並行して進めることが容易になります。厚生労働省の「マイジョブ・カード」などのキャリア形成支援でも、退職後は時間的余裕があり、転職活動に集中しやすい点がメリットとして説明されています。
前職の業務で心身が疲弊しきっている場合や、引き継ぎが複雑すぎて在職中には全く動けない状況であれば、一度リフレッシュ期間を挟むことは決して間違いではありません。
しかし、人事役員の立場から見ると、退職後の転職活動には特有のリスクや懸念材料が伴います。
最も大きいのは、無職の期間が長引くにつれて精神的な余裕が失われ、焦りから自分に合わない企業へ応募してしまうケースが増えることです。
また、退職後の転職活動では、離職期間が生じることがあります。期間が長くなれば、面接で「なぜ退職したのか」「退職後はどのように過ごしていたのか」を確認される可能性があります。離職期間がある場合は、その期間に何を考え、どのような準備をしていたのかを自分の言葉で説明できるようにしておくことが大切です。
人事役員から見た「在職中」と「退職後」の評価の違い
採用の現場で多くの履歴書や面接対応を重ねてきた中で、在職中の応募者と退職後の応募者では、確認するポイントに違いがあります。
在職中の応募者については、現在の仕事内容や転職理由、入社可能時期などを確認しながら、これまでの経験を応募先でどう活かせるのかを見ていきます。
一方、退職後の応募者については、退職理由や離職期間がある場合の過ごし方、転職活動の状況などを確認します。
つまり、在職中か退職後かだけで採否が決まるわけではありません。それぞれの状況について、転職理由やこれまでの経験、応募先との適合性を総合的に確認することが重要です。
企業側は、採用活動を一種の投資と捉えています。
そのため、在職中か退職後かという状況だけではなく、転職理由やこれまでの経験、応募先でどのように貢献できるのかを具体的に伝えられるかどうかが重要です。
今の会社に残るべきか動くべきか迷ったときの判断基準
「転職すべきかどうか」で悩んでいる段階では、やみくもに求人サイトを見たり、焦って退職届を出したりする前に、まずは自分の立ち位置や客観的な市場価値を把握することから始めることが大切です。
ここで、自分がどちらの選択に向いているのかを整理するための判断基準をまとめます。
| 状況 | 向いている選択肢 |
| 収入を維持しながらじっくり探したい | 在職中 |
| 希望する求人が見つかるまで時間をかけたい | 在職中 |
| 現職が忙しく転職活動の時間が確保できない | 退職後も検討 |
| 退職後に集中して転職活動をしたい | 退職後も検討 |
| 心身の負担が大きく、仕事と転職活動の両立が難しい | 退職後も検討 |
| 退職後の生活費を十分に確保できている | 退職後も検討 |
自分のスキルや経験が現在の外部市場でどの程度評価されるのかを知ることで、今の会社に残るべきか、それとも外の世界に飛び出すべきかの明確な判断材料が見えてきます。
例えば、ミイダスの市場価値診断やコンピテンシー診断を活用すれば、自分の経験やスキルを客観的に整理するきっかけをつくれます。
現職の労働環境や評価に納得がいっていない場合でも、自分の経験やスキルが外部市場でどのように評価される可能性があるのかを確認することで、感情だけで退職を決めず、冷静に次のステップを検討しやすくなります。
もし、年収アップや特定の専門職へのキャリアチェンジを強く希望しており、自分一人でのアプローチに限界を感じる場合は、ASSIGN AGENTのようなキャリアコンサルティングを手厚く行うエージェントに相談してみるのも有効な選択肢です。
客観的なプロの視点を入れることで、在職中に効率よく進めるための具体的なロードマップを描きやすくなります。
退職を切り出す際の注意点と円満退職の進め方
在職中に転職活動を進める場合、避けて通れないのが現職の会社への退職意思の伝達と引き継ぎのプロセスです。
転職先から内定を獲得し、入社日が決定した段階で速やかに直属の上司へ退職の意向を伝えますが、ここで感情的な衝突を避けることが極めて重要になります。
どれほど現職に対して不満があったとしても、「給与が低いから」「人間関係が悪いから」といったネガティブな退職理由は、社内の関係性を悪化させるだけでなく、引き継ぎ期間の交渉を難航させる原因になります。
「新しい分野に挑戦したい」「キャリアの方向性を変えたい」といった前向きな理由や、法的な退職ルールに則ったスケジュールをあらかじめ準備しておくことで、余計なトラブルを防ぐことができます。
もし引き継ぎが異常に引き延ばされたり、退職を強硬に拒否されたりして心身の限界を迎えた場合には、無理に一人で抱え込んだりせず、円満退職ユニオンやネルサポといった退職代行サービスを最終的な選択肢として視野に入れておくことも、自分を守るための賢明な判断といえます。
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無理なく納得のいく転職活動を進めるために
転職活動は、人生の大きな転換点の一つです。
「周りが辞めているから」「今の職場がなんとなく嫌だから」という理由だけで勢いに任せて退職してしまうと、後々焦りを生む原因になりかねます。
まずは今の会社に身を置きながら、自分の市場価値や転職先の選択肢を確認し、無理のない範囲で転職活動を進める方法を検討してみましょう。
一方で、現在の仕事と転職活動の両立が難しい場合や、退職後に集中して活動したほうがよい事情がある場合は、生活費や転職活動の期間をあらかじめ考えたうえで、退職後に進める選択肢もあります。
自分のこれまでのキャリアや強みを正しく整理し、焦らず計画的に準備を進めることで、納得のいく次のステージを切り開いていきましょう。
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